Apple Watch の新しい文字盤「プライド」が登場

レインボーフラッグをイメージしたデザインでLGBTを支援

AppleはAppleWatchの新しい文字盤である「プライドバージョン」を発表しました。今回のWWCでは新しいハードの発表はありませんでしたが、アクティビティやコミュニケーション機能を強化したWatch OS 5を発表しました。中でも文字盤の新しいデザインである「プライド」が話題になっています。

新文字盤「プライド」がすでに利用可能に

新文字盤「プライド」は「iOS 11.4」 および「 watchOS 4.3.1 」で利用可能です。iPhoneでApple Watchギャラリーを開き「watchOS の新しい文字盤」から選択することができます。すでに利用できる状態ですので、興味のある方はぜひ試して見てください。

LGBTの社会参加活動のシンボルであるレインボーフラッグ

レインボーフラッグは、LGBTの社会運動においてシンボルとなっているマークです。Appleは以前からレインボーパレードなどのLGBTの活動に参加し、積極的な支援をしてきた企業です。過去にはレインボーカラーのApple Watch向けバンドを発売するなど「プライド」活動に取り組んできました。

ティム・クックのカミングアウトから3年

現在のAppleのCEOであるティム・クック氏は自らが同性愛者であることを発表し、各界に衝撃を与えました。LGBTの社会へ参加する活動が盛んな米国であっても、根強い偏見が存在し、社会的に影響のある人物のカミングアウトは極めて稀な事例です。実際、時価総額TOP500であるフォーチュン500に入る企業経営者ではティム・クック氏が初めての事例でした。

米国でもいまだに根強い差別

感情や古い倫理観に基づく偏見だけでなく、社会的な法整備も旧態依然としている部分が残されており、米国では同性愛者であることを理由に解雇が認められる州も存在します。また、アジア圏では同性愛を罰する法律を制定しているところもあり、世界的な企業のトップのカミングアウトによってセールスに影響が出るのでは？という観測も出ていました。

性的少数者を含めた社会参加を進めるダイバーシティ

一方で、近年ではダイバーシティという考え方が普及し、性を含めた多様性を受容し社会の一員として共生することを推進することが重要とされています。オリンピック憲章でも明確にLGBTなどの性的多様性に対する差別を禁止していますし、国内でも同性婚を認める条例の制定など、自治体レベルでの動きも出始めています。

企業活動においてもLGBTフレンドリーであることが重要

企業においても、LGBTを含め社会的に差別の対象となりかねないマイノリティに対する受容を明確にアピールすることで、企業イメージをアップすることが重要となっています。また、採用においても多様性を受け入れることで、優秀な人材を確保することにもなるという認識がすでに常識となりました。KDDI、キリン、日本オラクルなどの国内有数の大企業でも、同性パートナーに異性婚と同等の福利厚生を設定したり、性別適合手術への支援制度を作るなど積極的な取り組みが発表されています。

LGBT消費の国内規模は約5.9兆円

国内に関しては電通がまとめた報告によると、国内でのLGBTは13人に1人であり、レインボー消費と呼ばれる市場規模は5.9兆円に達するとされています。このように、これからの企業にとってLGBTフレンドリーであることは製品のセールスにおいても、人材の確保においても最重要なテーマであり、単にCEOであるティム・クック氏の性的嗜好だけがAppleがLGBTを支援する理由ではないことは明らかです。

プライドエディションウーブンナイロンも同時発売

今回の文字盤の発表と同時に、ピッタリ合わせられるバンド｢プライドエディションウーブンナイロン｣（38mm,42mm）もリリースされています。500本以上の糸から作られていて、布のような肌触りと高い耐久性を実現したカラフルなバンドです。日本円で5,800円ですが、売上の一部はLGBTの支援団体の活動のために使われると明記されています。

LGBTの社会参加活動の象徴であるレインボーフラッグをイメージしたAppleの「プライド」ですが、ストレートであっても利用していいかと言う疑問が出てくるでしょう。
LGBTに対してその存在を容易にする人を「アライ層」と言いますが、アライ層であること（LGBTフレンドリーであること）を表明するために、レインボーフラッグデザインを身につける事があります。ですから性的嗜好がストレートであっても、「プライド」デザインを文字盤として使用するとこに全く問題はありません。ぜひ、多くのAppleユーザーがこの活動に賛同し、マイノリティーであっても積極的に社会参加できるダイバーシティが実現することを願っています。