ドトールがTポイントを終了、ファミリーマートは独自ポイントを検討 Tポイントの今後の行方とは


先日、大好きなドトールコーヒーに行くと、レジ前にこんな看板が。
「Tポイントプログラム 終了のお知らせ」
数あるカフェチェーン店の中でもTポイントが使えるということからドトールを選んでいる人も多いのではないでしょうか。そんなカフェ選びの重要な要素であるTポイントがなくなってしまうなんて…一体どうしたことやら…

調べてみると、2019年4月19日にドトールコーヒーショップ、エクセルシオール カフェ、カフェ・レクセル、ル・カフェ ドトールの店舗で、Tポイントサービスを終了すると公式に発表されていました。
また、Tポイントの大幅な利用率を誇るファミリーマートも独自ポイントカードや電子マネーを扱う新たな会社を立ちあげたことから、今後Tポイントサービスを継続していくかどうか、物議を醸しています。

TSUTAYA、ドトール、ファミリーマートなど数多くの場所で使用することができるTポイントカード。しかし時代が変化していくとともにポイントカードにも変化が起きています。その変化や今後どうなっていくのかを、日本で最も使われているポイントカードともいわれるTポイントをもとに考えていきたいと思います。
Tポイントとは?
カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社が展開するポイントサービス。2012年にTポイントの運営事業が分社化し、現在Tポイントの運用は株式会社Tポイント・ジャパンが行っています。Tポイントは2018年10月に15周年を迎え、使用人口は6851万人、提携先企業は188社と日本で最も使用できる店舗が多いカードとして名を馳せています。

こんなにも利用数が増えた理由はやはり「TSUTAYA」の影響がほとんどでしょう。2004年からTカードが全国のTSUTAYA各店舗共通で使えるようになってから、TSUTAYAでレンタルするためにTポイントカードを作るという人々が急増し、多くの人が携帯するカードとなりました。

また、ドトールコーヒーの各店舗、ファミリーマートなど日本でも数多くの店舗数を抱えるチェーン店で使用できるようになってから、さらに日常的に使う人が増加し、日本一使用されるカードとして成長しました。

 

Tポイントが使える店舗と還元率

 

日常的に使用しているTポイント。改めてどのような店舗で使うことができ、どのくらいの還元率があるのかみてみましょう。

 

業態貯める使う
TSUTAYA映画・音楽・書籍200円につき1ポイント1ポイント1円分
ドトールコーヒー
※2019年4月19日にサービス週終了
飲食100円につき1ポイント10ポイント10円分
ファミリーマートコンビニ200円につき1ポイント1ポイント1円分
ウェルシアドラッグストア108円につき1ポイント1ポイント1円分
マルエツスーパー200円につき1ポイント1ポイント1円分
Shufoo!スーパー(折り込みチラシ)【Tポイントキャンペーン】

・毎日、6時~、20時~の1日2回、チラシを閲覧→T 1ポイント

・Tロゴ付きチラシを閲覧→T 1ポイント

【Tポイントチャンス】

閲覧したMyエリアのチラシ数に応じて抽選で毎週20名様にT 1,000ポイント

/
東京電力エナジーパートナー電気・ガス1,000円につき 5ポイント

※ただし右記は対象外:消費税、再生可能エネルギー発電促進賦課金、延滞利息金、解約事務手数料

1ポイント1円分
Oricoカード金融・決済サービス200円につき1ポイント
楽天Edy金融・決済サービス200円につき1ポイント
食べログ予約サービス対象店舗のネット予約・来店1人につき 50ポイント

※ランチは10ポイント

対象店舗への200文字以上の口コミ投稿1件につき20ポイント

新規店舗登録1件につき 10ポイント

対象店舗のコースをネット予約時に1ポイント1円分

※100円単位

こうしてみると100円で1ポイント還元、200円で1ポイント還元などばらつきがあり、やはり100円で1ポイント還元のドトールがサービスを終了してしまうのは利用者としてはかなり痛手ですね…

Shufoo!はアプリでチラシを見るだけでポイントが貯まるので、コツコツと貯めることが好きな方にはおすすめです。

個人的には楽天EdyにTポイントがつくことに驚きました。Edyで支払いを行うと
楽天ポイントもつきますのでダブルでポイントゲットできちゃいますね。

この他にも多数の店舗やサービスでポイントを貯めたり、使ったりすることができます。
以下公式のサイトで確認してみてください。

Tポイント提携先サービス早見表

 

ポイントカードには種類がある。独自ポイントカードと共通ポイントカード

 

そもそもポイントカードには独自ポイントカード・共通ポイントカードと2種類存在します。ビックカメラのビックポイントカードや無印良品のMUJI Cardなどその店やグループ店舗独自のポイントカードが独自ポイントカード。Tポイントカードやローソンなで使えるPontaカードなど全国の様々な店舗で使えるカードは共通ポイントカードです。それぞれメリットとデメリットがあるのでご紹介します。

PontaがApple payでポイント登録対応!!使い方を間違えない方法

 

独自ポイントカードのメリット・デメリット

 

独自ポイントカードのメリットはポイントの還元率やキャンペーンなど自由に決めることができる点です。また、そのカードで収集した顧客データも他店舗のマーケティングに使われることはなく、自店舗だけに活用することができます。顧客の囲い込みが可能なブランド価値が高い商品やサービスを扱っている店舗は独自ポイントカードが有利といえます。

デメリットはマーケティングデータの不足です。顧客データは共通ポイントカードに比べ少なく、また利用者層にも偏りがでてしまう可能性があります。また利用者にとっては共通ポイントカードの方が利便性は高いため、競合と比較された際に、共通ポイントカードを採用していない店舗は選ばれない可能性もあります。

 

共通ポイントカードのメリット・デメリット

 

共通ポイントカードのメリットはポイントカードのブランド価値を利用して、顧客増加につなげることができる点です。例えばTポイントカードを導入すれば、Tポイントを使うことができない競合からの送客が見込めます。スーパーや薬局など同じ商品を扱う店舗はポイントカードで決めるという人も多いからです。また、ポイント、顧客の菅里などを自社で行わずともマーケティングデータが手に入るというメリットもあります。

デメリットとしては独自ポイントの逆で、自由にポイントの還元率やキャンペーンなどを決めることができない、独自性が発揮できないという点にあります。また、他社にポイントカードのシステム管理を委託するため、ランニングコストや維持費用もかかります。

 

現在のマーケティングに共通ポイントは不向き。今後は独自ポイントが増えていく?

 

近年のTポイントのサービス終了はドトールだけに限りません。Tポイントはニッセンや三越、伊勢丹でも導入されていましたが、いずれもサービスを終了しています。そしてニッセンは「ニッセンポイント」三越、伊勢丹は「エムアイポイント」と独自ポイントカードにシフトしているのです。

 

ファミリーマートも独自ポイントカードを検討

 

2017年、ファミリーマートを展開するユニー・ファミリーマートHDと伊藤忠商事はグループ各社に、電子マネー、ポイント、ID、クレジット等を含むフィンテック関連ビジネスの推進を図る新しい子会社の「UFI FUTECH」を発足しました。その際ファミリーマートの澤田貴司社長は

「ユニー・ファミリーマートホールディングスとして、独自のポイントカードや電子マネーについて検討している。当社には、nanacoもwaonもない。現在のファミマTカードは、顧客のID情報を自社で保有しておらず、ワンクッション置かないと情報が得られない点で課題がある。顧客IDを自社で保有することが重要で、今後、顧客IDを生かし、よりダイレクトのお客1人1人にアプローチできるマーケティングを検討している」

と述べています。つまり、ダイレクトマーケティング、1to1マーケティングが主流になってきた現在、共通ポイントカードを導入していると十分なマーケティング情報が得られないのです。

顧客からすれば、その店でしかたまらない独自ポイントを使用するよりも、利用する店舗の制限がなくポイントを貯めることができる共通ポイントカードを使いたくもなりますが、全国に多くの店舗を構えているファミリーマートであれば、Tポイントではなく独自ポイントでも貯めたいと思う人は多いでしょう。現在のところファミリーマートがTポイントサービスを終了するとの見解は述べられてはいませんが、今後独自ポイントの推進のため終了になる可能性はかなり大きいと思われます。

 

今後Tポイントはどうなるのか

 

今回のドトールTポイントサービス終了の理由は明かされていませんが、もしかしたらドトールの独自ポイント推進のためという理由かもしれません。また、Tポイントカードといえば、2018年1月に起きた顧客の個人情報を捜査当局に無断で提供していたという問題も記憶に新しいものです。こういった不安などからも自店舗の顧客情報は自店舗で管理し、より顧客ロイヤリティをあげていく、というポイントカードの囲い込みが今後進んでいくのではないでしょうか。

Tポイントカードはドトール各チェーン店からの多くの顧客情報を失ったともいえます。今後ファミリーマートが撤退してしまうようなことになれば、かなりの利用率の低下が予測されます。このような変化に今後Tポイントがどのような対応をみせるのか、目が離せません。

 

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