BIM標準・ガイドライン策定の方法｜必要な項目・作り方・事例を解説

1. はじめに

BIM（Building Information Modeling）は、設計から施工、維持管理まで、さまざまな工程で活用されるようになっています。しかし、同じBIMソフトウェアを使用していても、担当者や企業によってBIMモデルの作成方法が異なると、その後のデータ連携やBIM情報の管理がうまく進まず、余分な時間や費用がかかることがあります。

こうした課題に対応する有効な手段の一つが、BIM標準やBIMガイドラインの整備です。共通のルールを定めることで、BIMワークフローを整理し、BIMデータを共有しながら効率的にプロジェクトを進めやすくなります。その際は、国土交通省や業界団体が示すガイドラインを参考にしつつ、自社やプロジェクトの目的・業務内容に合わせて必要な運用ルールを具体化する方法があります。

本記事では、BIM標準・ガイドラインがなぜ必要なのか、どのような項目に配慮すべきかを解説し、ガイドライン策定の手順や参考事例を紹介します。国土交通省やUR都市機構などの公的機関の動きも押さえながら、自社に合った運用改善を進める際の参考にしてください。

2. BIM標準とは

BIM標準とは、ソフトウェアの操作方法だけでなく、モデルに入力する情報や詳細度、データの共有・更新方法など、BIMを活用するための共通ルールを整理したものです。モデルの用途や後工程での利用を考慮してルールを定めることで、関係者間で情報を共有しやすくなります。

BIM標準は、企業がすべてを独自に作るものとは限りません。ISO 19650などの国際規格や国土交通省、業界団体、発注者などが示すガイドラインを参考にしながら、自社やプロジェクトに必要なルールを具体化する方法があります。

2.1. BIM標準の基本的な理解

BIM標準では、データ形式や詳細度だけでなく、情報の利用範囲や共有方法も整理します。必要な情報はBIMの用途によって異なり、干渉チェックでは構造や設備の整合性、維持管理では設備や部材の属性情報などが重要になります。

そのため、モデルをどのように作るかだけでなく、誰が何の目的で利用するのかを踏まえてルールを定めることが重要です。

2.2. BIM標準の策定者

BIM標準には、国際規格、国や業界団体のガイドライン、発注者や企業のルールなど、さまざまなレベルがあります。国土交通省のガイドラインでは、BIMを用いた情報管理に関する国際規格であるISO 19650シリーズを踏まえつつ、各国で法制度や商習慣、業界構造に応じたガイドラインの整備が進められていると説明されています（参照*1）。

国内でも国土交通省、UR都市機構、東京都などがBIM活用に関するガイドラインや標準モデルを公開しています。企業やプロジェクトでは、こうした既存資料を参考にしながら、対象業務や適用範囲に合わせて必要なルールを整備することが重要です。 

3. BIMガイドライン策定の重要項目

ここからは、実際にBIMガイドラインを作成する際に決めておきたい項目を整理します。主なポイントは、BIM活用の目的を明確にし、プロジェクトのワークフローに沿って役割を整理したうえで、モデルの仕様やデータの管理方法を定めることです。

国土交通省のガイドラインでは、EIR（発注者情報要件）やBEP（BIM実行計画）で定めるべき共通項目が整理されています。また、UR都市機構の「集合住宅設計BIMガイドライン」では、設計業務におけるEIR・BEPのひな型が公開されています（参照*1・参照*3）。 

以下の5つの重要項目を押さえることで、BIMモデル作成時の混乱を減らし、相互利用しやすいBIM成果品を整えやすくなります。

3.1. BIM活用の目的と範囲

まずは、BIMをどのように活用するのかを明確にしましょう。設計での3D可視化やBIM干渉チェック、数量算出を重視する場合もあれば、施工計画や維持管理の負担軽減を重視する場合もあります。

目的が異なれば、必要となるBIMデータの詳細度やBIMパラメータも変わります。たとえば維持管理を重視する場合は設備機器の製品情報を詳しく入力する必要がある一方、工事フェーズを主眼とする場合は、建材や配管の干渉情報をより細かく盛り込むことが中心となります。

最終的な運用目的を関係者で共有しておくことで、不必要な情報を入れすぎることを防ぎ、目的に合ったモデル設計を行いやすくなります。

3.2. プロジェクトのワークフローと役割

次に、プロジェクト全体の作業フローの中で「誰が、いつ、どの情報を扱うのか」を明確にします。ここが曖昧だと、複数の担当者が同時にモデルを修正して競合が起きたり、データ管理が不明確になったりすることがあります。

国土交通省のBIMガイドラインでも、設計・施工・維持管理の各ステージにおける標準的な流れが示されていますが、実際には案件に応じた調整が必要です。たとえばEIRやBEPで担当者を定め、各ワークステージで何を行うのかを明確にすると、役割分担を整理しやすくなります。

その結果、関係者間のコミュニケーションが取りやすくなり、BIMデータ共有の齟齬を減らし、プロジェクトマネージャーも進行管理を行いやすくなります。

3.3. モデルの作成範囲と詳細度

BIM標準を策定する際は、どの領域をどの程度までモデリングするのかを、あらかじめ合意しておくことが大切です。たとえば公共施設では、全フロアの壁・天井・床の構成や、設備系統の詳細までモデリングするかどうかによって工数が大きく変わります。

国土交通省のガイドラインでは、BIMデータの詳細度について、数字による指標と「図と言葉」による指標があると整理しています。また、LODという用語には、形状情報の情報量を示す「Level of Detail」と、形状・属性情報を含む検討範囲を示す「Level of Development」という異なる使われ方があるため注意が必要です（参照*1）。

ガイドラインでは、どの部位をどこまで形状化するのか、どのような属性情報を持たせるのかを具体的に示すことで、関係者間の認識を合わせやすくなります。UR都市機構の「集合住宅設計BIMガイドライン」でも、各ステージの成果物やオブジェクト別のモデリングガイドなどが整理されています（参照*3）。

3.4. EIRとBEPの説明

EIRとBEPは、BIMプロジェクトの要求事項と実施方法を整理するために用いられます。国土交通省のガイドラインでは、発注者がBIMによる情報活用の目的や方針をEIRで示し、受注者がそれに対応したBEPを検討することが重要とされています（参照*1）。それぞれの違いは以下のとおりです。 

項目	EIR	BEP
名称	発注者情報要件	BIM実行計画
役割	発注者が求めるBIM情報を示す	BIMをどのように実施するかを整理する
主な内容	BIM成果品、CDEの利用方法、データ形式など	使用ソフトウェア、命名規則、役割分担、進め方など

また、国土交通省の官庁営繕部では、原則としてすべての新営設計業務および新営工事にEIR（発注者情報要件）を適用してBIM活用を進めています（参照*2）。EIRやBEPを活用することで、プロジェクトごとのBIM活用方針や役割、成果物などを具体化しやすくなります。 

3.5. データの共有と管理方法

BIMデータをスムーズに共有・管理するためには、主に以下の項目を決めておく必要があります。 

• CDEの運用ルール
  
• BIMソフトウェアのバージョン
  
• 成果ファイルの命名規則
  
• BIMに関する権利・責任の範囲
  

国土交通省のガイドラインでは、CDEを活用した情報管理について、ISO 19650で定義される「作業中」「共有」「公開」「アーカイブ」の4つの情報ステータスを示しています（参照*1）。どの段階の情報を誰が閲覧・利用できるのかを整理することで、関係者間のデータ共有や協働作業を進めやすくなります。

こうした共有ルールを明文化することで、データの誤上書きやバージョンの混在を防ぎやすくなります。 

4. ガイドライン策定の手順

ここでは、BIMガイドラインをどのような手順で策定していくかを説明します。最初から細部まで決めるのではなく、まずはプロジェクトの課題や目的を整理し、既存の標準を参考にしながら、必要な項目をまとめていくことが重要です。

運用の中で見えてきた課題を繰り返しフィードバックし、改善を続けることで、関係者が使いやすいBIM標準・ガイドラインを長期的に維持・更新しやすくなります。 

以下の5つのステップに沿って進めることで、BIMガイドライン策定の要点を押さえやすくなります。

目的・課題の整理 → 既存標準の確認 → 必要項目の選定 → 試行・調整 → 運用結果の見直し 

4.1. 目的と現状の課題の整理

最初に、なぜBIM標準の策定が必要なのかを明確にします。たとえば、プロジェクト間でBIMデータ形式が統一されておらず互換トラブルが多い、あるいはBIM成果品の品質にばらつきがあり、後工程がスムーズに進まないといった課題が考えられます。

さらに、現在のワークフローで何が難しいのか、維持管理段階まで見据えた場合にBIM業務改革を進めるために何を変えるべきか、といった点にも注目します。

組織全体で課題とBIM活用の目的を共有することで、ガイドライン策定の方向性が見えやすくなります。

4.2. 既存標準の確認

次に、国や業界団体がすでに公開しているBIM標準・ガイドラインを確認します。UR都市機構の「集合住宅設計BIMガイドライン」では、EIR・BEPのひな型、パラメータリスト、標準BIMモデルなどが公開されています（参照*3）。建築設計三会も、BIMデータ入力方法やモデリングガイド、EIR・BEPのひな型をまとめた資料を公開しています（参照*5）。

また、日建連では「設計施工一貫方式におけるBIMのワークフロー（第4版）」やEIR・BEPのひな型を公開しており（参照*6）、JSCAでは構造パラメータについて、BIMの各フェーズでどのデータを受け渡すかを整理した標準を公開しています（参照*7）。

こうした既存資料を参考に、自社やプロジェクトで必要な部分を選び、運用ルールとして具体化していくことが重要です。

4.3. 必要項目の選定

3番目は、自社やプロジェクトに必要なルールを選ぶ作業です。すべてを網羅しようとすると運用する側の負担が増え、細かすぎる規定によって実務が進みにくくなるおそれもあります。

そこで、前段で整理した課題や目的に照らし、モデル作成の詳細度やBIM情報管理、CDEの運用、BIMソフトウェアの指定など、必要な項目を中心に整理します。BIMワークフロー全体を見て外せない項目を優先し、細部は現場で判断できる余地を残すほうが実践的です。

EIRやBEPのドラフトもあわせて作成することで、必要書類を誰が定め、いつ承認を得るのかといった役割分担も明確にできます。

4.4. ガイドラインの試行と調整

4番目のステップは、作成したガイドラインを実際のプロジェクトで試すことです。机上では問題がないように見えても、実際の運用では思わぬ課題が見つかることがあります。

たとえば、モデルの命名規則が複雑で現場では使いにくい、BIMデータ共有のフローに時間がかかるなど、実践することで改善点が見えてきます。

最初から完璧を目指すのではなく、早い段階で試し、必要に応じて柔軟に修正することが、BIMガイドラインを運用しやすくするポイントです。

4.5. 運用結果に基づく見直し

最後に、運用結果をフィードバックし、ガイドラインを継続的に更新します。BIM技術が進化したり、新しいBIMソフトウェアを導入したりすれば、従来の規定を見直す必要が出てくることもあります。

国土交通省では、令和2～4年度のBIMモデル事業について、BIM活用による効果検証やBIMデータの活用・連携に伴う課題分析などを事例集として整理しています（参照*8）。こうした実運用で得られた知見も参考にしながら、自社のガイドラインを見直していくことが重要です。

現場の声を取り入れながら、無理なく使える基準へ更新していくことが、継続的なBIM活用につながります。 

5. 参考事例

BIM標準やガイドラインを策定する際は、国や自治体、発注者、業界団体が公開している事例も参考になります。ただし、そのまま流用するのではなく、自社の業務や対象施設に合う部分を取り入れることが大切です。

主体	主な資料・取り組み	参考になるポイント
国土交通省（参照*1・参照*2）	BIM標準ワークフロー、官庁営繕におけるEIR	EIR・BEP、CDE、詳細度、権利・責任
UR都市機構（参照*3）	集合住宅設計BIMガイドライン	モデリングガイド、EIR・BEP、パラメータリスト、標準BIMモデル
東京都（参照*4）	都営住宅BIMガイドライン	BIMモデルの作成範囲、要求詳細度、EIR・BEP、標準BIMモデル
業界団体（参照*5・参照*6・参照*7）	建築設計三会、日建連、JSCAなどの資料	BIMワークフロー、パラメータ、専門分野ごとのデータ連携

それぞれ対象とする業務や施設が異なるため、自社の目的に近い資料を選んで参考にするとよいでしょう。 

6. 策定時の注意点

BIM標準やガイドラインを策定する際には、いくつか注意しておきたいポイントがあります。ここでは3つに分けて紹介します。

過度に統一するのではなく、プロジェクトの特性に合わせて必要な部分を規定し、柔軟性を持たせることが重要です。

以下の注意点を押さえておくことで、策定後も現場で運用しやすくなり、継続的なBIM運用の改善につなげられます。

6.1 過度な規定の避け方

BIM標準では、すべてのモデリング方法を一律に固定するのではなく、目的に応じた柔軟性を持たせることも重要です。建築設計三会が2026年3月に公開した資料でも、設計者による自由なBIM活用を前提として、柔軟で合理的な活用方法を提示する考え方が示されています（参照*5）。共通化する基本ルールと、プロジェクトごとに調整できる部分を分けておくとよいでしょう。 

6.2 モデルだけでなく全体を考慮

BIMガイドラインでは、モデルの作り方だけでなく、プロセスや成果物、後工程での利用まで考える必要があります。施工や維持管理の担当者も含め、データの受け渡しや権利・責任について整理しておくことが大切です。

6.3 継続的な改善の重要性

BIMソフトウェアや運用方法は変化するため、ガイドラインも継続的な見直しが必要です。実際の運用結果や現場の意見を反映しながら、自社やプロジェクトに合った内容へ更新していきましょう。

7. まとめ

本記事では、BIM標準・ガイドラインについて、その必要性や定めるべき項目、策定の手順、具体的な事例を紹介しました。BIMガイドラインを円滑に策定するには、国や業界団体が公開している既存資料を確認したうえで、自社の課題や目的に合わせて必要なルールを取り入れることが重要です。

また、モデルの作成方法だけでなく、プロジェクト全体のワークフローやBIM情報の管理、後工程での活用まで考えて標準化することで、BIM業務の効率化につなげられます。EIR（発注者情報要件）やBEP（BIM実行計画）を活用し、CDE（共通データ環境）を通じて社内外の関係者と連携することも、円滑な情報共有につながります。

BIMガイドラインは、一度策定して終わりではありません。BIMデータの共有やモデル作成の実績を踏まえて見直しを重ね、継続的に運用を改善しながら、自社やプロジェクトに合ったBIM標準を整えていくことが大切です。

＜参考文献＞
（*1）建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第3版）／国土交通省・建築BIM推進会議
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/content/002012930.pdf

（*2）官庁営繕：官庁営繕事業におけるBIM活用 - 国土交通省
https://www.mlit.go.jp/gobuild/gobuild_tk6_000094.html

（*3）集合住宅設計BIM | ＵＲ都市機構
https://www.ur-net.go.jp/rd_portal/UR-BIM/shugohbim.html

（*4）都営住宅BIMガイドライン／東京都住宅政策本部
https://www.juutakuseisaku.metro.tokyo.lg.jp/documents/d/juutakuseisaku/tojuu_bimguide_202512

（*5）建築物の設計における成果図書の作成を目的としたBIMデータ入力の方法 建築設計三会（第1版）
https://bimgate.jp/knowledge/3178/

（*6）報告書・その他資料｜施工BIMのスタイル／一般社団法人日本建設業連合会
https://www.nikkenren.com/kenchiku/bim/report.html

（*7）BIMにおけるJSCA構造パラメータの受け渡し標準の公開について／一般社団法人日本建築構造技術者協会（JSCA）
https://jsca.or.jp/tech_g/2204/

（*8）令和2～4年度BIMモデル事業 効果検証・課題分析事例集／国土交通省
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/jutakukentiku_house_fr_000111.html