東南アジアの最新ロボティクス事情

robotics

突然ですが、皆さんは「ロボット開発に強い国はどこか」と尋ねられた時、どの国を思い浮かべますか?おそらくほとんどの方が、米国や欧州、もしくは日本を思い浮かべるのではないでしょうか。実は2017年現在で、ロボティクスの技術が栄えているエリアは東南アジアだと言われています。今回はそんなロボティクス領域に注力している東南アジアに関して、企業事例を交えながらご紹介します!

ロボティクスとは

まずロボティクスに関してですが、1979年にアメリカロボット協会はロボティクスをこのように定義しています。

『様々なタスクの要求性能に応じて設定された動きで材料・部品・器具あるいは特殊な装置を移動させることができる、再設定可能で多機能なマニピュレータ』

38年前に定義されたことは現在まさに実現されており、今後テクノロジーの進化はさらに加速していくでしょう。

なお、ロボティクスを有効活用している代表企業にAmazonが挙げられます。自社の物流センターにAmazon Roboticsと呼ばれるロボットがECで重要な倉庫作業の自動化や効率化を担っています。このドライブ型のロボットは重量約340キロ掲載可能で、商品棚を下から持ち上げ、人の歩く速度程度で動きます。動く際には床に設置されている2次元コードを読み込み、そのコードを目印に自身の位置を認識し、作業員の所まで移動することができます。これにより、2016年には倉庫運営費を約20%も削減することができたようです。参照

では、こういったロボティクス開発でいま一番熱いエリアはどこだと思いますか?実は最近台頭してきているのがベトナムです。このニュース記事にあるように、ベトナムは「ABUロボコンという」ロボットコンテストで毎年のように優勝しており、特にホーチミン市の郊外にあるラクホン大学がその力を伸ばしているようです。

東南アジアのロボティクス

ベトナムの存在感が徐々に高まっていることをお伝えしましたが、実際にロボティクスで目覚ましい成長を遂げている企業を国別にご紹介いたします。

ベトナム

ベトナムは日系会社のOne Technology Japanをご紹介します。ソフトバンクのpepperに搭載するロボットアプリ開発に着手するため、パートナー会社のOne Technology Corporationへpepperを送り、Pepper for biz向けのアプリの企画・開発をベトナムで行っています。このベトナムで開発及びテストされたアプリが日本で使用されるという事例から、ベトナムではロボティクス(ハード)と同時にソフトの開発も進んでいることが分かります。
one technology japan

タイ

東南アジアで高齢化がいち早く進むタイでは、CTアジアという企業が介護ロボットに力を入れています。最大年間1万台を量産できる生産能力を確保しているCTアジアは、ディスプレイに顔が映る介護ロボットを毎年改善しており、日本市場への進出も検討しているようです。

日本でも近い将来、ロボティクスの導入によって介護の環境が一変するかもしれません。介護施設から個人宅まで、介護ロボットが導入されれば、介護側の負担もかなり軽減されるインパクトを秘めているからです。
ctasia

シンガポール

シンガポールでは、フードデリバリー用のロボティクスが、Aitech Robotics and Automationという会社で開発され、自走式のロボットがアウトレットやオフィスで食事や飲み物を運ぶ未来が垣間見れます。

また、シンガポール政府は、2016年に3年間でこのようなロボティクス企業へ約38億円の支援を行うことを決定しており、世界的に今後10年で1650億円から6700億円規模へと急成長するロボティクス市場に力をいれてゆくようです。
aitech

参照

 

インド

インドではECチャネルに特化したGREY ORANGEとい倉庫作業用ロボットの会社が注目されています。このロボットを使うことにより、従来ピッキング作業にかかっていた時間を1時間あたり約9倍にすることができます。また、従業員の歩行スペースも不要となることで保管効率も50%も向上したと報告されています。
greyorange

まとめ

いかがでしたでしょうか?今回ご紹介させて頂いたように、東南アジアでは多くの企業が『単純作業の効率化』や『効率化による大幅なコストダウン』を目的に、ロボティクスを積極的に活用しています。今後はAIの進化に伴い複雑な作業もこなせるロボットが東南アジアからどんどん生まれてくる可能性があります。

また、東南アジアはラクホン大学のようなロボティクス分野に強い生徒を抱えている大学が増えてきているので、日本でも今後テクノロジー社会で若い世代をどう育成していくのかが課題となるのではないでしょうか。


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