「BLE」（Bluetooth Low Energy）ならiBeacon。更なる発展の可能性も

BLEが最も盛んに導入されているのがBeaconという製品です。この分野は、AppleやGoogle、Microsoftといった世界有数の大IT企業もこぞって参入している分野。特に、Appleは2013年に「iBeacon」という技術を発表し、注目を集めています。果たして、iBeaconとはいったいどういった応用が可能な技術なのでしょうか。

そもそもBeaconとは何か

Beaconとは、発信機の一種です。信号を数秒に1回のペースで、無作為に送っています。この情報を有効活用できる装置があれば、この信号の情報を活用して、様々なサービスに利用できるでしょう。例えば、玄関の電球と連動させて、外出から帰ってきた際に必ずつけるようにするといった仕組みは、最もわかりやすいと思います。基本的に、Beaconが送る情報は、位置情報ということが出来るでしょう。この位置情報から様々な行動を解析して、サービスに繋げていくのです。

多くの会社がBeaconに目を付けた理由とは？

AppleやGoogleといった大手IT企業が目を付けたBeaconの機能とはどういったものなのでしょうか。キーワードは位置情報です。例えば、ある建物に近づいた際に、このBeaconと連動したアプリケーションをダウンロードしているスマートフォンに、様々な情報を送り込むことを設定したとすればどうでしょうか。つまり、位置情報をベースとしたプッシュ通信機能を盛り込むことが出来るのです。しかも、AppleやGoogleは、すでにiPhoneやAndroidといったスマートフォン本体の開発をしています。そのため、必要なアプリケーションを最初からスマートフォンに導入しておくことにより、様々な設定を行うことが出来るのです。Beaconを利用した情報収集により、その人の多くのデータを蓄積することが出来るでしょう。例えば、年に3回以上美術館に行く人と、年に1回美術館に行くか行かないかの人と、そもそも美術館に近寄ったこともない人のどれに、新しい美術館の展覧会情報を送ればいいかは、明白です。こうした情報をうまく利用していくことによって、新しいサービスが生まれると、多くの企業は考えています。

iBeaconの可能性

iBeaconとは、iPhoneのiOS7から標準装備されているBeaconのことを指します。iBeaconは、iPhoneの人気がいまだ衰えない日本において、ネットから店舗への誘導などのマーケティング手段として、非常に注目されているのです。このiBeaconと店舗誘導は、実店舗を持つ会社の切り札ともいわれています。なぜなら、現在の消費者の多くは、実際の店舗に行かずにインターネットにある商品だけで、消費行動を終えている傾向にあるためです。一方で、野村総合研究所（NRI）が公開している「生活者1万人アンケート調査2012」によると、インターネットで購入する前に、まずは実店舗で商品を確認するという行動をとっている人が全体の7割ほどいることもわかっています。つまり、実店舗で商品を確認した後、インターネットで商品を購買しているというのが、現代の消費者の基本的なスタイルなのです。
さて、この問題がiBeaconによって、どのような解決策が見いだせるでしょうか。iBeaconは、店舗や企業側から、自動的に消費者のスマートフォンに向けてプッシュ通信を行うことが出来ます。また、そのプッシュ通信を受け取っている消費者は、その時に必ずその店舗内にいるということもまたわかっています。これらをマーケティングに利用する手段として、最もよく採られている方策は、当日クーポンの発行でしょうか。あるいは、メールマガジンなどでもともと配信していた情報を、再び配信するという手段も採られています。また、近くの商店と協働することで、ある商店にこの後立ち寄ることで、割引の対象とするといった方法も面白いでしょう。iBeaconの可能性はかなり大きいのです。

世界ではAndroidが席巻していますが、こと日本においては、iPhoneのシェア率は約7割近いといわれています。Beaconをうまくビジネスに活かすためにも、まずはiBeaconの導入を検討してみてはいかがでしょうか。