迷惑メールは「迷惑メール相談センター」へ転送しよう

迷惑メール

メールは今でもなくてはならない連絡手段のひとつです。

プライベートな連絡であればLINEなどのメッセージングサービスを利用することも増えてきましたが、まだまだ連絡手段のメインはメールだというひとも少なくないでしょう。ビジネス用途ではメールは依然現役ですし、いろんなサービスへ登録するときもメールアドレスを使用します。

メール自体は便利なものですが弱点もあります。それが迷惑メールです。「スパムメール」などという言い方もします。自分には関係のない宣伝をされたり、怪しげなウェブサイトへ誘導されたり……。日々世界中で迷惑メールは大量に送信し続けられています。

これは、メールを送信するコストがゼロに近いことが原因です。いくら大量にメールを送信したところで金銭的にも時間的にもコストはほとんど掛かりません。こんな怪しげなメールに引っかかるひとなんているのかと思うわれるかもしれませんが、コストゼロで大量にばらまいて、その中のひとりでもふたりでも引っかかってくれれば儲けもの――そういう仕組みで迷惑メールが今日も大量にばらまかれ続けているのです。

スパムフィルタ

迷惑メールに対抗する手段のひとつが「スパムフィルタ」です。これはメールの受信サーバや手元のメールアプリケーションが自動で迷惑メールを判別し、マーク付けや専用フォルダへの隔離あるいは受信拒否してくれる機能です。

近年ではかなり高い精度で迷惑メールを判別してくれますが、それでも完璧とは言えません。迷惑メールがスパムフィルタをすり抜けてくることもあれば、ふつうのメールが迷惑メールであると誤判別されることもまれにあります。

何よりスパムフィルタは防御の姿勢です。防御しかできない方法です。

迷惑メール相談センター

そこで頼りになるのが「迷惑メール相談センター」なのです。

迷惑メール相談センターとは総務省より委託を受けた機関です。

総務省より委託を受けて『特定電子メール法』に基づく登録送信適正化機関として、特定電子メール法に違反する迷惑メールに関するご相談や情報を受付けております。ご提供いただいた違反情報につきましては、分析などを行い、総務大臣及び消費者庁長官による違反送信者への措置等に活用させていただきます。

（迷惑メール相談センターのご案内より引用）

迷惑メールが大量にばらまかれている背景に、メールの送信コストがほぼゼロであることは前述しました。しかし、特定電子メール法に違反している（迷惑メールを送信している）ことが発覚すると、総務省より行政処分が下されるようになっているのです。

迷惑メール相談センターへ情報を提供することで、スパム業者への行政処分を促すことができるのです。

情報提供を行うには、基本的には受信した迷惑メールを迷惑メール相談センターの専用アドレスへ転送するだけです。実際の方法については、使用しているデバイスやそのOS、アプリケーションによって変わってくるので、ここでは詳解はしません。「情報提供のお願い」を参照してみてください。

情報提供の効果

わざわざ手間を掛けて情報提供をして本当に効果があるのかと疑問に思う方もいるでしょう。

迷惑メール相談センターの「トピックス」のページを見ると、実際に業者に対して行政処分が下されていることが確認できます。

筆者は2014年3月頃から受信した迷惑メールの情報を迷惑メール相談センターへ報告し続けています。その結果が以下の表になります。

この表は半年ごとの迷惑メールの月間受信数をまとめたものです。このメールアドレスは、現在は迷惑メールの受信数の観察、およびセンターへの情報提供以外には使用していません。

2014年4月の受信数を元にすると、1年半経過した2015年10月の受信数は約46％まで減少していることが解ります。すぐさま迷惑メールがゼロになるわけではないものの、一定の効果を発揮していると言っても良いでしょう。

まとめ

本記事では迷惑メールと迷惑メール相談センターへの情報提供について概説しました。あわせてセンターへ情報提供を行った結果について、実際の数字を出して受信数が減少していることを示しました。

迷惑メールを減らしたいときは、迷惑メール相談センターへの情報提供を検討してみてはどうでしょうか。