2030年までの未来予測年表


2020年〜2030年までの10年間、社会情勢とIT技術がどのように変化していくのか、予想しながら年表を作ってみました。

年号社会情勢IT技術
2020・JR山手線 高輪ゲートウェイ開業
・第32回 夏季オリンピック、第16回夏季パラリンピック開催
・中国市場の規模が2000年の4倍に拡大する
・インドの国内総生産(GDP)が8%の実質成長率を維持。その規模が4倍に拡大する
・東京五輪で、IT技術を駆使した多言語音声翻訳システムが活躍する
・ドローンの普及による「空の産業革命」が本格化する
・国内の調剤支援ロボット市場が、210億円の規模に成長する
・世界のデジタルデータ量が2009年の44倍に急増する
・小学校でのプログラミング教育が義務化される
2021・東京駅北側(常盤橋街区)に、高さ日本一の高層ビル(390メートル)が完成する(12月末)
・インドの富裕層が2倍以上に拡大する
・この年以降、国内で無線充電(WPTシステム)が普及期を迎える
・国内の農機大手が、完全自動運転の技術を確立する
・顧客の満足を人工知能(AI)で分析しながら応対する接客システムが登場する(国内)
・国内の仮想現実(VR)市場が、20億ドルの規模に成長する(現状は5億ドル)
2022・東京都中野区が、中野サンプラザの解体を開始する(新施設に建て替え)
・中国の経済成長率が4%を割り込む(2015年は6.9%)
・東京ディズニーシーがリニューアルオープンする
・九州新幹線 長崎、北陸新幹線 敦賀延伸
・半導体のムーア法則が、このころ7ナノメートルか、5ナノメートルで限界に達する
2023・働き手の平均年齢が46歳に達し、日本経済の生産性がピークを迎える
・賃貸住宅の空室率が、全国平均で30%まで悪化する(現状は同19%)
・3Dプリンターの普及が、製造業の姿を少数大企業型から多数小規模型に変える
2024・中国の国内総生産(GDP)が米国を上まわり、全体の20%を占める世界一の経済大国になる(米ドル建ての名目値)
・大阪、長崎に統合型リゾート(IR)がオープンする
・人工知能(AI)の導入で、天気予報の精度が5日先まで高まる
2025・中国経済が日本を抜いて世界第2位になる
・就労人口の減少に悩む日本経済が、中国、インドに次ぐ世界第4位に後退する
・国際博覧会(万博)が、大阪府に約6兆円の経済波及効果を生む
・政府の「イノベーション25戦略」により、家庭ロボットが一家に一台普及する
・自動車、家などを自分で設計、製作できるようになる(2022-25年)
・1個1円以下の電子タグ(RFIDタグ)が実現する
・このころデスクトップ・パソコンが、スーパーコンピューターなみの性能になる
2026・国内の大企業の約半数で、英語が社内公用語(共通語)になる
・東京都渋谷区の渋谷駅周辺約5.5ヘクタールの大規模再整備事業が完成する(事業規模は約577億円。ハチ公広場の拡張、渋谷川の水辺空間などを整備)
・東京都のJR新橋駅西口の再開発(SL広場を含む)が、このころ完成する
・裸眼で見える3D立体画像を作り出す映像装置が実現する
2027・リニア中央新幹線(東京―名古屋間)の開業で、東京への一極集中が加速する、また、沿線の経済が活性化する・20以上のメニューをマスターし、8割以上の作業を代わりにこなす厨房ロボットが開発される(2024-27年)
・国産量子コンピューターの性能が、スーパーコンピューターを上まわる
2028・このころ、インドの人口が中国を超える
・国内の宇宙旅行サービスを年間1000人が楽しむ(売上高140億円)
・小型のコミュニケーションロボットが、1人に1台普及する(15年後)
・人工知能が人間に近づき、ハード、ソフトとも同等の知力と感情を持つようになる
2029
2030・東京、大阪、名古屋の3大都市圏とその周辺を除く、全国の9割の都市圏で2000年の時点より域内総生産(GRP)が低下する
・中国の経済規模が米国を抜いて世界最大になる(日本の5-6倍)
・アジア経済が世界の国内総生産(GDP)の40%を占める(現状は25%)
・世界の中間層消費の6割をアジアが占める
・人工光合成による有機化合物系燃料の生産技術が確立する
・人工知能(AI)が輸送、配送を無人化する(2025-30年。工程表第2/3段階:移動物流分野)
・人工知能(AI)が機械、設備のメインテナンスを自動化する(2025-30年。工程表第2/3段階:製造分野)
・銀行から人がいなくなる

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