2030年までの未来予測年表

2019.09.11

2020年〜2030年までの10年間、社会情勢とIT技術がどのように変化していくのか、予想しながら年表を作ってみました。

年号	社会情勢	IT技術
2020	・JR山手線　高輪ゲートウェイ開業・第32回夏季オリンピック、第16回夏季パラリンピック開催・中国市場の規模が2000年の4倍に拡大する・インドの国内総生産（GDP）が8％の実質成長率を維持。その規模が4倍に拡大する	・東京五輪で、IT技術を駆使した多言語音声翻訳システムが活躍する・ドローンの普及による「空の産業革命」が本格化する・国内の調剤支援ロボット市場が、210億円の規模に成長する・世界のデジタルデータ量が2009年の44倍に急増する・小学校でのプログラミング教育が義務化される
2021	・東京駅北側（常盤橋街区）に、高さ日本一の高層ビル（390メートル）が完成する（12月末）・インドの富裕層が2倍以上に拡大する	・この年以降、国内で無線充電（WPTシステム）が普及期を迎える・国内の農機大手が、完全自動運転の技術を確立する・顧客の満足を人工知能（AI）で分析しながら応対する接客システムが登場する（国内）・国内の仮想現実（VR）市場が、20億ドルの規模に成長する（現状は5億ドル）
2022	・東京都中野区が、中野サンプラザの解体を開始する（新施設に建て替え）・中国の経済成長率が4％を割り込む（2015年は6.9％）・東京ディズニーシーがリニューアルオープンする・九州新幹線長崎、北陸新幹線　敦賀延伸	・半導体のムーア法則が、このころ7ナノメートルか、5ナノメートルで限界に達する
2023	・働き手の平均年齢が46歳に達し、日本経済の生産性がピークを迎える・賃貸住宅の空室率が、全国平均で30％まで悪化する（現状は同19％）	・3Dプリンターの普及が、製造業の姿を少数大企業型から多数小規模型に変える
2024	・中国の国内総生産（GDP）が米国を上まわり、全体の20％を占める世界一の経済大国になる（米ドル建ての名目値）・大阪、長崎に統合型リゾート（IR）がオープンする	・人工知能（AI）の導入で、天気予報の精度が5日先まで高まる
2025	・中国経済が日本を抜いて世界第2位になる・就労人口の減少に悩む日本経済が、中国、インドに次ぐ世界第4位に後退する・国際博覧会（万博）が、大阪府に約6兆円の経済波及効果を生む	・政府の「イノベーション25戦略」により、家庭ロボットが一家に一台普及する・自動車、家などを自分で設計、製作できるようになる（2022-25年）・1個1円以下の電子タグ（RFIDタグ）が実現する・このころデスクトップ・パソコンが、スーパーコンピューターなみの性能になる
2026	・国内の大企業の約半数で、英語が社内公用語（共通語）になる・東京都渋谷区の渋谷駅周辺約5.5ヘクタールの大規模再整備事業が完成する（事業規模は約577億円。ハチ公広場の拡張、渋谷川の水辺空間などを整備）・東京都のJR新橋駅西口の再開発（SL広場を含む）が、このころ完成する	・裸眼で見える3D立体画像を作り出す映像装置が実現する
2027	・リニア中央新幹線（東京―名古屋間）の開業で、東京への一極集中が加速する、また、沿線の経済が活性化する	・20以上のメニューをマスターし、8割以上の作業を代わりにこなす厨房ロボットが開発される（2024-27年）・国産量子コンピューターの性能が、スーパーコンピューターを上まわる
2028	・このころ、インドの人口が中国を超える・国内の宇宙旅行サービスを年間1000人が楽しむ（売上高140億円）	・小型のコミュニケーションロボットが、1人に1台普及する（15年後）・人工知能が人間に近づき、ハード、ソフトとも同等の知力と感情を持つようになる
2029
2030	・東京、大阪、名古屋の3大都市圏とその周辺を除く、全国の9割の都市圏で2000年の時点より域内総生産（GRP）が低下する・中国の経済規模が米国を抜いて世界最大になる（日本の5-6倍）・アジア経済が世界の国内総生産（GDP）の40％を占める（現状は25％）・世界の中間層消費の6割をアジアが占める	・人工光合成による有機化合物系燃料の生産技術が確立する・人工知能（AI）が輸送、配送を無人化する（2025-30年。工程表第2/3段階：移動物流分野）・人工知能（AI）が機械、設備のメインテナンスを自動化する（2025-30年。工程表第2/3段階：製造分野）・銀行から人がいなくなる