Apple ipadは子供たちが学校を好きになる必殺ツール


Appleが教育現場に本格的に乗り出しています。3月27日、アメリカ・シカゴの高校で新しいiPadを発表しました。教育市場に向けて価格を抑え、教員と学生の端末で共有できる無料アプリや専用のペンシルが使えるなど、新しい教育のあり方を提唱しています。日本でも28日から発売が開始されました。

 

 

より教育現場を意識した新製品

 

新型iPadの大きな特長は、これまで上位機種のiPad Proしか使えなかったアップルペンシルが使えるようになり、子供たちが自由に画面に文字を書いたり、線を引いたりできるようになったことです。
拡張現実(AR)にも対応しています。ARとは仮想現実(VR)とは違って、あくまで現実世界に付加情報を表示させることができる技術で、ポケモンGOの世界と同じです。Appleは教育に向けたARアプリも発表しており、子供たちが新しい体験をすることで学習意欲が湧きたてられます。
価格はiPadが3万7800円、アップルペンシルが1万800円(いずれも税別)で、学校単位で購入する場合、本体3万5800円、アップルペンシル9800円(いずれも税別)で提供されます。

 

教育に向けた機能強化

 

iPadでスケッチや撮影した写真と合成した映像制作、作曲、レポートの作成などが自由にできます。画像とペンシルを使って、直感的な創造力を養うことができる、新しい授業スタイルを提唱します。
教員は全員が使っているアプリの進捗状況を把握することが可能です。例えば、教室の生徒全員がiPadを持った現場で、教員のiPadで全員の端末をコントロールできます。あるテーマを学習する場合、教員は授業で使うアプリを遠隔で全員の端末に起動させ、他のアプリを使わないようにできます。つまり、こっそり遊び用アプリを使うことはできません。
iPadを使うことは、教師にとって新しい指導への試みであり、生徒の学び方も変わる機会となります。

 

Appleの教育への試みは1年前から

 

Appleは1年前から教育市場へのiPad導入を始めました。廉価版iPadを販売開始しましたが、特に発表イベントはありませんでした。今回の発表前は「さらに低価格iPad」とも噂されましたが、価格はそのままで機能強化がされています。確かに、ビジネス市場でも十分使えて、上位機種とも遜色ない性能となっています。
教育市場へのAppleの本気度を示すかのように、3月の発表会はシリコンバレーの会場ではなく、イリノイ州シカゴの高校が選ばれました。ティム・クックCEO自ら高校の講堂に登場しました。内容も教育市場へのサービス、アプリ、ソリューションをいかに充実させたかを強調し、熱を込めたプレゼンでした。

 

 

すでに世界の学校で採用実績

 

アメリカ国内を始め、各国の学校で数年前から試験的にiPadによる教育が試みられていました。ワシントンD.C.近郊のプリンスジョージズ郡はアメリカでも生徒数の多さ、多様な人種が住む地区で、3分の2の家庭は貧困に直面しています。公立のバックロッジ中学校でも、アフリカ、南米、アジア出身の生徒が学んでいます。
5年前、リチャードソン校長が赴任した当時は落ちこぼれの学校でした。彼はAppleのタイトル㈵プログラム事務局と共に、中学校にiPadを導入する教育改革に手を染めました。これをきっかけに、教師の指導法が刷新し、生徒の学習法も目覚ましく進歩しました。
今では、どの教室でもiPadを手にした子供たちが、目を輝かせワクワクしながら自主的な勉強を進めている光景が見られます。中には目を見張るような創造的な動画やアートなどのコンテンツを見つけることができます。

 

iPadによって教育の均等化が図れチャンスがつかめる

 

貧困、人種差別など子供たちにとって、人生のスタートラインは様々です。しかし、平等な教育の機会を得ることによって、育ってきた背景、文化、生まれた地域に関係なく、成功するチャンスに恵まれることがある、とバックロッジ中学校の教育現場が証明しています。
例えば、iPadを使うことで教科書を超えた授業を受けた生徒たちは、科学をまったく新しい方法で理解できることを知りました。それは教師にとっても新しい経験でした。教え方を変えることで、生徒には化学者にも生物学者にも、NASAで働くことができる夢を持たせることができるのです。

 

 

先行者のGoogleを追って

 

アメリカの教育市場では、GoogleのChromeOSを搭載したChrome Bookが200ドル台と安価で、学校などで多く使われています。Appleは教育現場に本格的に参入するにあたって、価格で勝負するのではなく、機能での優位性を強調しています。
ペン入力できる端末が300ドル台で手に入り、アプリ、サービスや各生徒の端末を教師が一括で管理できるなど、より教育現場で有効なソリューションを提供しています。トータルな教育ツールといったAppleの戦術がどこまで反響を呼ぶかが、注目されています。

日本でも2020年度から小学校でプログラミング教育が必修になります。これからは日本の学校でもタブレットの導入が増えていくと見られ、新しい市場に向けたAppleとライバルの争いがヒートアップしそうです。

 

 

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