激突AppleとGoogleの教育コンテンツへの立ち位置を比較

2018年Appleがシカゴで行なった教育者向けのイベントは、明らかにGoogleによる教育市場のシェア奪回を狙ったものでした。

Appleにとって「教育」は、スティーブ・ジョブズ時代から重要な戦略ポイントの一つであったことは明白です。
しかし、ここ数年Gooleによってその立ち位置が脅かされる事態となっているのです。

Appleが発表した新しい教育戦略とは

Appleは、8年前のiPadの発表以来、iPadを教育市場におけるメインデバイスにしようとしてきました。
それは、最近のiPadのCMを見ても理解できますが、iPadの価格が教育用途に使うには高価すぎる価格であったため導入が進まず、その間にGoogleのChromebookにそのシェアを奪われてしまったのです。

そこでAppleは価格の問題を解消するために、イベントにおいて教育機関向けにiPadを299ドルで提供すると発表しました。
それでもChromebookよりも価格が高い分については、生徒一人一人ではなく、複数の生徒が1つのデバイスを簡単に共有できるManaged Apple IDという仕組みを発表しました。

しかし、それでも安価なChromebookとiPadの間には、まだ100ドルから150ドルの値段の違いがあること、iPadにはキーボードがないという問題があります（ApplePencilは使えますが）

Googleが圧巻教育市場をしている理由

Googleは企業向けに有料でサービス提供していたG Suite（旧GoogleApps）を無償で教育機関に公開してきました。

現在ではG SuiteとGoogle Classroomという仕組みを連携して、生徒にも教育者にも便利な環境を作り上げました。

GoogleDrive、Gmail、Googleカレンダーを連携して資料の共有や課題の提出を行うという一連のフローが教育現場にフィットしたためか、安価なChromebookと共にGoogleの教育現場におけるシェアは圧倒的になっていきました。

一方のAppleは、iPadの価格は高止まりのまま、Googleのようなネット上で全てが完結するような一気通貫のシステムも持っていなかったため、Googleにいいようにシェアを奪われていったのです。

Appleに起死回生のプランはあるのか？

前述の教育機関向けのイベントをシカゴで行なったのはAppleの並々ならぬ決意の現れとも言えます。

それはまず、会場に選ばれたシカゴという土地がらにポイントがあります。シカゴは公立の学校に通う生徒の規模が全米で第３位の大規模な市場であり、Appleの渾身の教育関係者向けのプログラミング教育プログラム「Everyone Can Code」を2017年12月にシカゴの公立学校と市立大学の50万人がSwiftを学ぶ契約を取り付けたからです。

つまり、Googleが圧巻している教育市場からAppleがプログラミングの教育コンテンツとそのデバイスとしてのiPadを普及させていくことを宣言したということになるわけです。

AppleがGoogleを負かすのは難しい!?

このように、シカゴで大体的に今後の教育市場でのシェア奪還を宣言したと思われるAppleですが、それほど簡単にGoogleの圧倒的シェアをひっくり返すことができるわけではなさそうです。

それは、G Suite for Educationがあまりにも深く教育現場に浸透しているということ、そして、今だにChromebookとiPadではChromebookに価格のアドバンテージがあるということです。
また、iPadにはキーボードが付属していないことも大きいと指摘する人もいます。

Appleが教育コンテンツと安価になったiPadでどれだけ巻き返すことができるか、今後が楽しみです。