【建設DXの独自調査②】競合のデジタル化が自社のDX推進の起爆剤に

野原ホールディングス株式会社は、ゼネコンに勤務する267人に「競合のデジタル化が自社のDX推進に及ぼす影響」というテーマで建設DXの実態調査を行いました。

その結果、約6割のゼネコンで競合事例が自社のDX推進に影響を及ぼしていることが判明しました。加えて、ゼネコン各社の競合事例を入手する手段についても紹介します。

調査概要

野原ホールディングス株式会社は、「競合のデジタル化が自社のDX推進に与える影響」というテーマで下記アンケートを実施しました。

• 調査方法：ゼネラルリサーチ株式会社のモニターを利用した WEB アンケート方式で実施
• 調査対象：ゼネラルリサーチ社登録モニターのうち、全国のゼネコンにお勤めの方を対象に実施
• 有効回答数：267人
• 調査実施日：2022年5月27日（金）～5月30日（月）

自社のDX推進に重要な要素となる「競合の存在」

「自社でDX化が進む理由として重要だと思う理由はどれですか？（複数回答可）」という設問に対し、最も多かった回答が「プレゼンテーションの向上」で39％となっています。

次いで「競合他社との差別化」が38％、「業務の効率化、ワークフローの改善」が37％という結果になりました。その他にも「競合他社のDXにならうため」と答えた人が13％いました。

競合を意識した回答が51％もあったことから、自社のDX推進に競合他社の存在は重要な要素といえます。

競合事例は自社のDX推進に「影響を与える」と57％が回答

「実績の有無は問わず、競合のDX化は自社のDX推進に影響がありますか？」という設問では、「影響がある」と回答したゼネコンは57％という結果に終わりました。「影響がない」と答えたゼネコンはわずか11％に過ぎません。

競合のDX化で影響が大きい部門は「積算」 51％でトップ、次いで「設計」も47%と影響大

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